旧財閥の商号と商標
昭和20年の終戦後、同年９月アメリカのＧＨＱは、日本の産業や金融を支配してきた大手財閥を解体することを言い渡しました。翌年９月三井本社の解散が決まると、昭和22年７月にはＧＨＱの指示で、三井物産が解散することになりました。昭和24年９月には、「三井」「三菱」「住友」の財閥の商号と商標の使用禁止もＧＨＱから発せられ、三井信託は東京信託、三井生命は中央生命というように名称変更をして、三井の名の付く企業は８社のみとなりました。旧財閥の商号と商標を守ろうと、三井側はＧＨＱにかけあうため、いろいろな方法を実行しました。これは、三菱と住友も同じで、三井と共同して反対運動を繰り広げ、昭和27年５月からそれぞれ旧名を取り戻しました。三井本社は解散を決めても清算業務は続けられ、昭和31年、三井不動産に吸収合併されました。